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がん治療と必要費用~FPが教える部位・ステージ別平均入院費と薬代

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がん治療に必要な費用はいくら?治療方法と部位別費用

「がん治療にはたくさんお金がかかると聞くけど、いったいどれくらいかかるの?」

「がん保険に加入しなければいけないほど、治療費はかかるの?」

年間のがん治療にかかるお金は約100万円だといわれています。

がん治療費は進行度、部位、治療などによって異なります。

転移・再発のリスクがあり、長期間の戦いになるため、がん治療費は膨れがちです。

そんな治療費を助ける公的制度はいくつかありますが、注目すべきは高額療養費制度と傷害手当金。

今回は進行度、治療別、部位別にかかるがん治療費と絶対に知っておくべき2つの公的制度を解説します。

がん治療にかかるお金は約100万円以上!

がん治療にかかるお金といえば、治療費だけを心配される方が多いです。

しかし、治療費以外にもさまざまな費目に費用がかかってきます。

がん治療での入院時における1日の自己費用負担額は、平均約19,800円。

平均的な年間の自己負担額は、約100万円という結果が出ています。

ここからは、がん治療でかかる費用を大きく2つに分けて解説します。

1つ目が健康保険の対象となる医療費、もう1つが全額自己負担となる先進医療費や差額ベッド代などです。

医療費は3割負担

医療費は、初診料から注射料、手術料、検査料、入院料など治療に関わるすべての費用のこと。

医療費は健康保険の対象となっているので、70歳未満の成人ならば自己負担額は3割に収まります。

しかし、がん治療は長期間に及ぶという性格があるため、3割負担でも莫大な医療費になることがあります。

そんな時に大きな助けとなるのが高額療養費制度。

これは後ほど詳しく解説しますが、一月に一定額の医療費を支払った場合、その超えた分の金額が戻ってくる制度です。

先進医療や差額ベッド代などは全額自己負担

医療費と同様に大きな負担となるのが、差額ベッド代です。

差額ベッド代とは個室を希望した場合もしくはベッド数が4床以下の部屋を希望した場合にかかる費用。

差額ベッド代は健康保険の対象外となるため、全額自己負担となります。

1日当たりの差額ベッド代は病院によって異なりますが、5,000~1万円ほどかかると考えていた方がいいでしょう。

また先進医療は健康保険・高額療養費制度の対象にはならないので、全額自己負担となります。

その他にも、遠方病院までの交通・宿泊費、付き添いの家族の宿泊費、ウィッグ代などもかかってきます。

がん治療の平均支出額アンケートから必要費用を知る

ニッセンライフ&NPO法人がん患者団体支援機構が共同で「1年間のがん治療費以外の平均支出額」についてアンケートを取っています。

そのアンケート結果によると、がん治療費以外の平均支出額は年間545,584円。以下が費用例と年間平均額です。

費用例 年間平均額
治療の際の交通費・宿泊費 23.2万円
ウィッグ購入費 19.3万円
健康食品・サプリメント購入費 15.3万円
保険適用外の漢方薬 12.2万円

参考:ニッセンライフ&NPO法人がん患者団体支援機構共同実施「第2回がん患者アンケート」、「第3回がん患者アンケート」

部位別に見るがん治療にかかる費用

がん治療にかかる費用は、がんが発症した部位によって異なります。

発症部位によって費用が異なる理由の1つに、入院日数が変わってくることを挙げることができます。

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以下にがんの種類別による平均入院日数、1日当たりの費用、総支払額の平均額を示しました。

がんの種類 平均入院日数 1日当たりの費用 総支払額
胃がん 19.3日 14,400円 277,920円
結腸がん 18.0日 15,700円 282,600円
肝・肝内胆のうがん 18.8日 14,900円 280,120円
気管・気管支・肺がん 20.9日 14,400円 300,960円
乳がん 12.5日 16,900円 211,250円

参考:厚生労働省「平成26年患者調査」
厚生労働省「医療給付実態調査(平成26年度)」

※1日当たりの費用、総支払額は健康保険の3割負担を適用したものです。
※上記の数字は参考から算出した数字です。あくまでも参考程度にとどめてください。

また部位別の1年間にかかるがん治療費の平均額は以下の通りです。

がん発症部位 平均年間治療費用
胃がん 約102万円
大腸がん 約126万円
前立腺がん 約97万円
肺がん 約108万円
乳がん 約66万円

出典:厚生労働省第3次対がん総合戦略研究事業「がんの医療経済的な解析を踏まえた患者負担の在り方に関する研究」2012年度報告書

治療別にみるがん治療に必要な費用

がん治療にかかる費用は、治療方法によっても異なります。

三大治療という言葉を聞いたことがありますか?

三大治療とは、手術、放射線治療、抗がん剤治療のことで、がん治療の主な治療法となっています。

現代では、三大治療に加えホルモン剤療法を効果的に組み合わせる治療法が主体となっています。

さらに、先進医療を受けるという選択肢もあります。

しかし、先進医療は技術料が高額で、医療保険対象にはなりません。

三大治療にかかる費用は部位、進行度などによって大きく異なるので、お医者さんに相談してみるのが一番です。

今回は、注目の先進医療にかかる費用を紹介します。

重粒子線がん治療(先進医療) 約309万円

参考:放射線治療|wikipedia

炭素イオン線をがん病巣に向かって体外から照射する最先端の放射線治療。

がん病巣をピンポイントで狙うことができるため、手術で除去するのが難しいがんや大事な器官近くに潜み通常の照射が難しいがん病巣を治療することができます

陽子線治療(先進医療) 約288万円

参考:陽子線治療|北海道大学病院

陽子線をがん病巣に向かって、体外から照射する最先端の放射線治療。

これもまたがん病巣に狙いを定めることができ、正常な細胞に大きな影響を与えることがなくがん病巣を治療できます。

重粒子線と同様に、照射の効果が高いため、がん治療期間を短くすることもできます。

がんは進行すればするほど、自己負担が大きくなる

参考:大腸がんを生きるガイド

がんの進行度合いはステージという言葉で表現されます。

各アンケート・調査の結果、がんのステージが進行しているほど治療に要した年間費用は大きくなることがわかっています。

東北医科薬科大学の濃沼信夫教授らが2010年から2012年度にかけて行ったアンケート調査結果が以下の通りです。

ステージ別に見るがん治療に必要な費用

ステージ 平均自己負担額
ステージ1 約70万円
ステージ2 約70万円
ステージ3 約90万円
ステージ4 約110万円

またメットライフ生命が2014年11月に行ったアンケートでも、ステージ0では平均41万円、ステージ4では平均106万円の治療費がかかっていることが明らかになりました。

ステージ0とステージ4では約2.5倍もの差が出るのですね。

がん治療では公的制度を適用するべき

二人に一人ががんを患う現代では、がん治療をサポートする公的制度が数多くあります。

今回は絶対に知っておくべき公的制度を2つ紹介します。それが高額療養費制度と傷害手当金。

特に、高額療養費制度はがん治療にかかる費用を大きく節約してくれる優れものです。

1.高額療養費制度

高額療養費制度は、がん患者は絶対に知っておくべき制度です。

高額療養費制度は医療機関や薬局などで支払う医療費額が1か月で一定額を超えた際に、超過分の払い戻しを受けることができる制度のことです。

これはがんだけではなく、その他の病気にも適用される便利な制度です。

自己負担額は年齢や所得によって異なります。69歳以下の方の上限額は以下の図の通りです。

ステージ 平均自己負担額
ステージ1 約70万円
ステージ2 約70万円
ステージ3 約90万円
ステージ4 約110万円

参考:厚生労働省

多数回該当とは、1年以内に3回以上高額療養費制度を受けると、4回目以降の自己負担額が下がる制度です。

例えば年収400万円の方が、1年以内に3回以上高額療養費制度を受けると、4回目からは44,000円を超えた分のお金が戻ってくるということですね。

高額療養費制度の素晴らしい点はもう1つあります。

実は、本人にかかった医療費だけではなく、扶養家族にかかった医療費を合計して申請することができるのです。

例えば、年収400万円の夫に月25万円の医療費がかかったとします。

その場合は、自己負担額を超えないため高額療養費制度が適用されません。

しかし、息子に20万円の治療費もかかったとすると、合計が45万円となり払い戻しを受けることができるというわけです。

高額療養費制度を申請するためには、まず加入している公的医療保険に高額療養費の申請書を提出または郵送する必要があります。

その際に、領収書やレシートの添付が求められる可能性があるので、医療費にかかったレシートは捨てずに保管しておきましょう。

高額療養費制度を受けることができる期間は、診療を受けた月の翌月の初日から2年です。

2.傷害手当金(健康保険)

傷害手当金はがんで休職した際に適用される手当金です。

病気といえども、会社を休むと給与が少なくなったり、もしくは全く支払われなくなったりします。

そのため、所得がなくなり家計を圧迫する可能性が高くありますが、傷害手当金のおかげで失われる所得をカバーすることができるのです。

傷害手当金は、会社員が加入する健康保険についている保障です。

手当金受け取りには、以下4つの条件に該当する必要があります。

1.病気やけがにより療養中であること
2.労務不能であること
3.連続する3日間の働けない期間があること
4.給与の支払いがない、もしくは少額である

傷害手当金の額は、給与の約3分の2です。

傷害手当金は病気療養に伴う休職期間中は大きく頼りになりますが、無制限に支給されるというわけではありません。

支給開始日から最長で1年6か月までしか支給されません。

しかし、これは1つの病気に対する支給期間で、別の病気には支給開始日から新たに1年6か月目まで傷害手当金が支給されます。

そこで気になるのが、がんの転移・再発の扱いですよね。

転移・再発を同じ病気とみなすのか、そうでないのかでは雲泥の差があります。

基本的にがんの転移・再発は違う病気とみなされます。

ただ、最終的判断は各健康保険が下すので、まずは相談をしてみましょう。

傷害手当金受給中に、仕事を退職しても一定の条件を満たしていれば引き続き受給することができます。

注意点は、傷害手当金は基本手当と併用することはできないということです。

2つの手当てを受けるためには、基本手当の時期をずらす必要があります。

基本手当の受給期間は、離職日の翌日から1年間です。

しかし、がん治療や介護の場合には、申し出ることで最長4年間受給期間を延長することができます。

つまり、がん期間中は傷害手当金を受け取り、がん克服後の休職期間中の生活は基本手当を受け取るということです。

今回はがん治療の大きな助けとなる2つの制度を紹介しましたが、その他にも適用される可能性がある制度はいくつかあります。

近年では、がん患者でも障害年金を受給するケースが増加しています。

また医療費控除も役立つでしょう。医療費控除の対象の中には、がんの痛み止めとして使用されるロキソニンSも含まれています。

がん治療をサポートする公的制度をうまく活用することで、治療費を大きく節約することができます。

がん治療に必要な費用まとめ

がん治療にかかる費用は、部位や進行度、また選択する治療方法によって異なってきますが、平均して年間100万円以上はかかります。

今回はがん治療に関する費用について解説してきましたが、特に覚えていただきたいのは以下の4つ。

・がん治療では医療費のほかに平均50万円の支出が出る
・最先端の先進医療の技術料は高く、全額自己負担となる
・ステージが進むにつれ、自己負担が大きくなる
・高額療養費制度は絶対に活用するべき

治療が長引き、費用が膨れるがん治療だからこそ、がん保険には加入するべきです。

先進医療保障がついているがん保険もたくさんあるので、公的制度とともに活用するといいでしょう。




日本人の2人に1人はガンになると言われています。

高額療養費制度があると言っても、ガン治療には膨大な費用が必要です。

いざという時に、1度に100万円を超えるお金を支払える家庭は決して多くないのが現実。

また、大切な家族の為にも働けない間の収入も確保しなければなりません。

がん保険は絶対に必要ですし、安易にランキングや雑誌を見て選んでしまうのは非常に危険です。

ガン保険は安易に決めるのではなく、プロに総合的に設計を相談するのが1番です。

また、ガン保険は思い立ったが吉日。今すぐに検討を開始するべきなのは言うまでもありません。

実際に、後回しにした結果、ガンが発覚し加入することが出来なくなった人は非常に多いです。

保険は人生で2番目に高い買い物。

月々の支払いは少なくても、人生スパンで考えるとその支払額は数百万円にもなります。

失敗しない為にも、プロに総合的なライフプラン設計を相談することをおすすめします。

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